老後に賃貸とマイホームに住むそれぞれのメリットとデメリット

日本人の平均寿命は、男性で約80歳、女性で約85歳と定年退職後の生活が20年以上続き、高齢化社会も進行しています。

老後の住まいを持ち家であるマイホームを所有するか、賃貸物件で過ごすのか、いずれの場合にもメリットとデメリットがあります。

賃貸物件では、老後の生活においても、それまで通りの家賃の支払いが継続し、その支払いに不安を抱くかもしれません。

マイホームも取得時期によっては、ローンの支払いが老後まで残る可能性もあり、賃貸とマイホームのいずれの選択にもメリットとデメリットがあります。

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老後の住まいに存在する不安には?

老後の住まいとして賃貸物件を選択する場合に不安となるのが、高齢者に対して貸し渋るオーナーがいることです。

日本の空き家率は約13%程度といわれていますが、高齢者に対する入居審査での入居拒否や更新ができないということもあり、老後の賃貸物件は制約を受ける場合もあります。

オーナー側からすれば、家賃が取れない可能性や高齢者の生活上の不安から入居に慎重になることは理解できるものの、同様に入居する高齢者も家賃支払いなどの不安を感じていると思われます。

マイホームを取得している高齢者にも、メンテナンスやリフォーム、固定資産税といった費用が想定され、賃貸とマイホームのいずれにもかかる費用への不安があります。

特に、賃貸物件では、長く生きた分だけ家賃が必要で、現役世代での老後資金の確保が大切です。

賃貸物件でのメリットとマイホームでのデメリット

老後の生活でマイホームを所有していることで、リバースモゲージなどの活用で資金調達が可能であったり、家賃の支払いが無いなどのメリットがありますが、維持するための費用や掃除の手間が負担になり、相続などの問題もはらんでいます。

一方の賃貸物件では、前述のように、高齢者での入居制限や毎月の家賃支払いといった不安が継続される一方で、現役世代と同様にメリットも享受できます。

賃貸物件でのメリットは、暮らすうえで不満を感じたり、思い立った際には引越しが可能であり、物件の面倒な修繕や維持のための手間や支払いがなく、近所づきあいなども気にする必要がありません。

しかも、老後の体の状態にも適したバリアフリーの物件も多く、賃貸住宅では段差などを気にすることなく生活できることもメリットです。

特に、高齢者向け賃貸住宅では、行政に認可された民間事業者が運営した住宅で、介護の程度が低い高齢者が居住可能とされていて、高齢者向けのサービスを提供している物件が準備されています。

マイホームの取得は、資産形成の面では老後の生活にメリットがありますが、賃貸物件では、老後の生活の状況に合わせた選択が可能であることが最大のメリットです。

老後の住まいで、人生設計が変わる?

老後の住まいにマイホームを準備すれば、家賃の支払いを考えず生活できる反面、家の修繕や掃除といった手間と費用がかかります。

賃貸物件での老後の生活は、それまで同様に家賃支払いが継続され、老後の生活資金を確保しておかないと不安も継続します。

老後を賃貸物件で暮らす生活では、高齢となってからの体の状況やさまざまな状況に合わせた選択肢が多いともいえます。

いずれの場合にも、老後の生活を想定した人生設計が大切で、その基盤となる老後の資産形成が大切です。

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