老後に過ごす家をどうするべきか?

人生設計を考えるうえで、家をどうするかは、年齢を重ねることでのライフスタイルの変化の中で難しい問題です。

人生の中で、現役世代での転勤の可能性が高いことを考慮した賃貸物件の家を選択するケースや、30代や40代で家を購入するケース、老後を前に住み替えを考えるケースなどが考えられます。

家計調査による夫婦二人での老後の生活費の調査結果でひと月に必要な金額が公表されていますが、家賃や家に関する費用は含まれておらず、持ち家を前提としています。

老後を暮らすうえで、家をどうするべきか、住み替えなども含めて紹介してみます。

スポンサーリンク
rougo-manabuレクタングル大

老後に過ごす家を取得しておくことのメリット

老後に過ごす家を取得しておくことのメリットは、賃貸物件では死ぬまで続く家賃の支払いがなく、不動産としての資産形成ができることによって、リバースモゲージなどの利用も可能になることです。

賃貸の家に住む場合、家賃を支払い続けるための貯蓄が必要となることや、老後に借り換えや継続して借りることが難しくなるのではといった不安が生じます。

実際、賃貸物件のオーナーには、高齢者に家を貸したがらないケースもありますが、住み替える場所や物件の状況によって違いがあるため、老後に家を借りられないことはありません。

家を取得しておくことは、老後にかかる家賃の代わりに固定資産税や修繕維持費の負担を抱えることにはなるものの、資産としての活用が期待できることがメリットです。

老後の家をどうするかは、現状を見極めることが大切

老後の家をどうするかは、現状を見極めることが大切で、転勤の多い職場勤めの人が住宅ローンの返済期間のみを考慮したマイホームの購入をすれば、家族との二重生活が強いられたり、必要経費が増えたりするなどの弊害が起きます。

自分が置かれている状況を判断したうえで、どのタイミングで取得するかを判断すべきで、現役世代では、老後も賃貸で暮らすための家賃分の貯蓄をしていれば、老後を迎える直前での家の一括購入の方法もあります。

一般的には、子供が大きくなるタイミングでのマイホーム購入が多く、それは、住宅ローンの完済時期と定年退職時期を考慮したものです。

しかしながら、さまざまに変わるライフスタイルの変化で、あえてマイホーム購入ではなく、現役世代を賃貸で暮らし、その間老後の家賃をできるだけ準備する方法もあります。

この方法では、老後を迎える直前で賃貸か購入のいずれかを選択し、都会あるいは田舎での物件も選択が可能です。

家は、あくまで住む人の状況に合わせた選択が重要で、それは現役世代でも老後においてもおなじで、問題はその資金をいかに準備しておくかということになります。

老後の家の選択は、現役世代からの準備が大切!

老後の家をどうするかは、現役世代からの準備が大切で、変化するライフスタイルの中でいかに資金を準備しておくかにかかってきます。

賃貸での暮らしを継続することを想定すれば、現役世代から老後の期間分の家賃を貯蓄しておくことが必要で、家賃9万円を65歳から90歳までの25年分貯蓄すれば約2700万円ですが、この半分の金額が準備できれば、田舎の物件であれば一括購入できる中古物件があります。

つまり、現役世代でのマイホーム購入にこだわるのではなく、現状の生活をはっきりと認識したうえで、資金を準備しておくことで、最適な選択が可能となります。

スポンサーリンク
rougo-manabuレクタングル大

rougo-manabuレクタングル大

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

フォローする